EUを離脱して、イギリスはどこに行くのか?

2016年(平成28年)6月イギリス国民投票でイギリスはEU離脱を決めました。イギリスはどこに向かっていくのでしょうか。
Kabは石油メジャーEXxonで働いていた当時、ロンドンの近郊のアビンドンにあるディーゼルエンジン研究所で研修を受けたこともあります。なので、自動車と石油について、非常に関心を持っています。

かつての自動車の名車はイギリス資本でなくなった。

Kabの青春時代大きな憧れであったイギリスの名車はどれもこれも30年前ころにイギリス資本でなくなりました。
ロールスロイス、ベントレーもジャガーもランドローバーも、ミニクーパーもすべてドイツ資本、あるいはインド資本傘下になりました。そのほとんどは「沈み行く大英帝国」、「英国病」と呼ばれたサッチャー政権時代のことです。
それでも「沈まなかった」のは、当時低硫黄軽質原油の北海油田(主にイギリス権益)が開発され、イギリスは石油輸出国になったからでした。今は、北海油田の産出量は激減しイギリスは石油輸入国に戻りました。
果たして、今回イギリスはEUから離脱して将来の展望はあるのでしょうか。
日に日にイギリス国民は離脱を後悔すると想像します。

ユーロ導入をしないデンマークは?

イギリス同様EUには加盟はしていますが、ユーロ導入をしていないデンマークはどうなるのでしょうか。
スペイン、イタリア、ギリシャはどうなるのでしょうか。
離脱や分裂の方向は、Kabは賛成しません。
EXxonから労働組合を分裂させられ、人心を荒廃させられた経験を持つKabは、個人の尊厳を保てることを前提にした協同、協調、協力つまり「和」を強く望みます。

消費税再延期の日本はどうなるのか。

安倍内閣は消費税増税再延期を決めました。この代わりの財源(5.5兆円)はどうするのでしょうか。社会保障の充実と国家財政の健全化はまたも先送りとするのでしょうか。
安倍首相は「第三の矢にドライブをかける」と言いますが何か「焦って」いるとしか見えません。日銀の「異次元の金融緩和」も「マイナス金利」もバブル経済を招来する禁じ手を使ってまで、大量の「円」を市中にばらまいた後に、増税再延期ですので、日本の財政・経済の将来は大丈夫なのでしょうか。
そうでなくても可処分所得は増えず、消費は停滞し、三菱東京UFJ銀行は国債入札特別資格を返上すると表明し、平成28年6/8付日本経済新聞によれば「日本の住宅ビジネスが転機を迎えている。きっかけは空き家の増加だ。野村総合研究所は7日、空き家比率が2033年に今の2倍強の30%に増えると発表。」との少子高齢化の悪い影響がはっきり出てきています。
5/21付日経によれば「4月の全国百貨店売上高で、これまでけん引役だったインバウンド(訪日外国人)向けの売上高が3年3ヶ月ぶりに前年同月を下回った。」、5/30付日経では「世界の貿易ナゾの停滞」です。

イチローに学び、確実に安打を狙え!!

『イチロー選手に学び、確実に安打を狙う』であれば、イギリスやEUがどうなろうとも、中国バブルが崩壊しようとも、日本の車や新幹線等の技術力からして、確実に経済成長できます。必要な増税は実行し、歳出はゼロベースで見直せば社会保障の充実と財政健在化は可能です。勿論アベノミクスで恩恵、特に円安で恩恵を受けた企業(主に大企業)は利益を一人占めしないことです。
そのイチロー選手は安打数で、世界記録のピート・ローズさんの4256安打を抜き、世界記録を塗り替えました。今シーズンでメジャー3千本を超えます。『確実に安打を打てば、時にホームランも出ます』です。日本はもっとイチロー選手に学びましょう。